大和投資信託 - ETF初心者ガイド

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大和投資信託

ダイワ上場投信−トピックス

「ダイワ上場投信−トピックス」は、略称を「ETトピ」といい、東京証券取引所で売買取引が行われています。

ダイワ上場投信−トピックスが上場されたのは2001年(平成13年)7月13日、指標となる株価指数は「TOPIX(東証株価指数)」です。
指数の算出は、1968年(昭和43年)1月4日の終値の時価総額を100とし、それ以降の時価総額の変動を指数に置換えています。

TOPIXの指数は、時価総額の変動につながる上場廃止や新規上場、増資等に影響を受けないように時価総額の見直しが行われています。
これによって株価指数とETFとの連動が確保されているのです。

時価総額は、既に発行された株式数と株価とを掛合せて算出します。
時価総額は株価が高いか安いかで大小を判断することはできません。
株価が高くても発行株数が少なければ時価総額は小さくなり、逆に株価が安くても発行株数が多くなると時価総額も比例して大きくなる為です。
TOPIXは、時価総額の大きい銘柄に影響されやすい指数であるとされています。

ダイワ上場投信−トピックスは100口単位で取引が行われ、みずほインベスターズ証券や新光証券をはじめとする20の証券会社で販売を取扱っています。

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ダイワ上場投信−日経225

「ダイワ上場投信−日経225」は、略称を「ET225」といい、大阪証券取引所で売買取引が行われています。

ダイワ上場投信−日経225が上場されたのは2001年(平成13年)7月13日、指標となる株価指数は「日経平均株価(日経225)」です。

日経平均株価は、日本で大企業と呼ばれる企業の225銘柄で構成される株価指数です。
これに連動するETFに投資をすることで、日経平均株価を構成する各企業の銘柄に分散投資をするのと同様の投資効果を得ることができます。

日経平均株価の指数を算出しているのは、株式会社日本経済新聞デジタルメディア、いわゆる日経新聞です。
また、指数の算出方法は「ダウ式修正平均株価」を採用しています。

ダウ式修正平均株価の算出は、225の銘柄を全て50円の「みなし額面(指数の算出時に分子となる係数)」に換算します。
そして換算した額面の合計を「除数(指数の算出時に分母となる係数)」で割って指数を算出します。
みなし額面と除数の数値は、指数の連続性を保つことができるよう必要に応じて修正されています。

ダイワ上場投信−日経225は10口単位で取引が行われ、岡三証券や三菱UFJ証券をはじめとする22の証券会社で販売を取扱っています。

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ダイワ上場投信−トピックス・コア30

「ダイワ上場投信−トピックス・コア30」は、略称を「ETコア」といい、東京証券取引所で売買取引が行われています。

ダイワ上場投信−トピックス・コア30が上場されたのは2002年(平成14年)3月29日、指標となる株価指数は「TOPIX Core30」です。

「TOPIX Core30」は、東京証券取引所の一部に上場している銘柄の中で、国内でもトップクラスの規模を誇る30社の銘柄で構成されています。

東京証券取引所の一部に上場後、6ヶ月以上が過ぎた銘柄は、規模に応じて細分化することで、株価の細かい動きを把握し、市場全体の動向を補完することができるようにしています。
銘柄を細分化したものを「TOPIX ニューインデックスシリーズ」といいます。

TOPIX ニューインデックスシリーズを構成するインデックスは、「TOPIX1000」、「TOPIX500」、「TOPIX100」、「TOPIX Small」、「TOPIX Mid400」、「TOPIX Large70」、「TOPIX Core30」の7つです。

「TOPIX1000」は、「TOPIX500」の銘柄に「TOPIX Small」の上位500銘柄を合わせた指数です。
次に「TOPIX500」は、「TOPIX Mid400」と「TOPIX100」とで構成されています。
そして「TOPIX100」は、「TOPIX Core30」と「TOPIX Large70」とで構成されています。
「TOPIX Large70」は、「TOPIX100」の100銘柄から特に優良銘柄とされる30銘柄の「TOPIX Core30」を除いた70銘柄で構成されています。

ダイワ上場投信−トピックス・コア30は100口単位で取引が行われ、野村證券やクレディ・スイス証券をはじめとする14の証券会社で販売を取扱っています。

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ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数

「ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数」は、略称を「ET電機」といい、東京証券取引所で売買取引が行われています。

ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数が上場されたのは2002年(平成14年)3月29日、指標となる株価指数は「東証電気機器株価指数」です。

東京証券取引所の一部に上場されている全ての銘柄を業種別に33に分類わけし、業種ごとの株価指数を算出したものを「東証業種別株価指数」といいます。
東証電気機器株価指数は、東証業種別株価指数の中で電気機器の業種に区分される銘柄の株価指数になります。
「ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数」のように、業種を特定した株価指数に連動するETFを「業種別ETF」といいます。

東証業種別株価指数も、東証株価指数(TOPIX)と同様に時価総額加重平均方式によって指数が算出される為、時価総額の比重が大きい銘柄の影響を受けやすくなります。
電気機器を扱う企業の銘柄には株価水準の高い「値がさ株(値がかさむ株という意味)」が多いとされています。
従って、個別にそれらの銘柄に投資を行うとなると相当の資金が必要となります。
業種別ETFの登場により、低資金で高水準の株に分散投資を行えるようになったことは投資家にとって大きなメリットといえるでしょう。

ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数は100口単位で取引が行われ、ゴールドマン・サックス証券やドイツ証券をはじめとする14の証券会社で販売を取扱っています。

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ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数

「ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数」は、略称を「ET銀行」といい、東京証券取引所で売買取引が行われています。

ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数が上場されたのは2002年(平成14年)3月29日、指標となる株価指数は「東証銀行業株価指数」です。

東証銀行業株価指数も東証電気機器株価指数と同様に、東証業種別株価指数の33分類の中で東京証券取引所の一部に上場している銀行銘柄で構成され、株価指数を算出している業種別ETFです。

ETFが連動する株価指数にはいくつかの種類があります。
平均株価の指数やダイワ上場投信−東証銀行業株価指数等のような業種別の株価指数、TOPIXニューインデックスシリーズのような銘柄の規模別に算出した株価指数等です。
業種別、規模別のETFの位置づけは、平均株価に連動するETFと個別銘柄の株式投資とのちょうど中間あたりと考えられます。

個別に銘柄を選定して投資を行うことは、リスクを負う可能性も高くなります。
業種別ETFを購入して業種全体の銘柄に分散投資を行えば、リスクも低くなり業種全体への投資と同様の効果を得られます。
そう考えると、業種別ETFの注目度は今後高まることが予想されます。

ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数は1000口単位で取引が行われ、日興シティグループ証券やリーマン・ブラザーズ証券をはじめとする14の証券会社で販売を取扱っています。

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